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CMSセキュリティ対策ガイド|主なリスクや安全な製品の選び方まで解説

郡健人

公開日

企業のWeb運用において、CMSのセキュリティ確保はビジネスの継続性を左右する重要課題です。情報漏洩やWebサイト改ざんといった深刻な被害や、企業の社会的信用を失墜させるリスクを回避するためには、適切な対策が欠かせません。

本記事では、CMSが抱えるセキュリティリスクを整理し、脆弱性への対応から多層防御の構築にいたる具体的な対策を解説します。あわせて、製品選定時に重視すべき基準についても提示します。

目次

CMSの基本概要と仕組み

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CMS(Content Management System)とは、テキストや画像などのコンテンツを一元管理し、効率的なWebサイト運用を可能にするシステムです。代表的なものとしてWordPressをはじめ、Drupal、Movable Typeなど多様なCMSが存在します。

最大の特徴は、コンテンツのデータとデザインのテンプレート(テーマ)が分離されている点です。この仕組みにより、デザイン変更時にコンテンツを再作成する手間が省けるほか、HTMLやCSSの専門知識がない担当者でも、管理画面からページの作成や更新を行えます。

CMSの主な種類は3つあり、以下はその比較表です。

タイプ メリット デメリット
オープンソース型 コストが低く、コミュニティによるサポートが充実している。 適切に運用しなければリスクが高まるが、十分な対策には専門知識を要する場合がある。
商用パッケージ型 サポートが充実しており、セキュリティ対策が導入されている。 高コストで、カスタマイズにも制約があることが多い。
フルスクラッチ型 柔軟なカスタマイズが可能で、特定のニーズへの対応力がある。 開発にかかる時間コストと費用が高い。セキュリティの責任を運営事業者が負うことになる。

CMSにセキュリティ対策が必要な理由

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CMSの中でもオープンソース型CMSは、ソースコードが公開されているため、脆弱性が広く検証されます。ソースコードが適切に更新を行えば高い安全性を維持できますが、更新を怠ると既知の脆弱性を悪用されるリスクがある点が課題です。また、利便性を高めるプラグインやテーマなどの外部コンポーネントは、開発元の更新が滞ると脆弱性が放置され、攻撃の侵入経路となります。XML-RPCやREST APIなどの機能も、リスク面を理解している必要があります。

利便性の裏にあるこれら固有のリスクを正確に把握し、適切な防御策を継続的に講じることが不可欠です。

参照

CMSを狙う代表的なサイバー攻撃手法

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CMSを導入したWebサイトを安全に運用するには、サイバー攻撃者がどのような手口で仕掛けてくるのか、その手法を知ることが最初の防御策となります。

以下では、企業の担当者が押さえておくべき、代表的な3つの攻撃手法の概要を見ていきましょう。

SQLインジェクション

SQLインジェクションは、Webアプリケーションのデータベースを標的とした代表的なサイバー攻撃手法です。攻撃者が入力フォームやURLパラメータへ不正なSQLコマンドを注入し、データベース内の情報を不正に操作することを目的としています。

大量のコンテンツやユーザー情報をデータベースで管理するCMSにおいて、この攻撃を受けると、機密情報の漏洩やデータの改ざん、管理者権限の奪取といった被害に直面します。

クロスサイトスクリプティング(XSS)

クロスサイトスクリプティング(XSS)は、Webサイトの脆弱性を突き、訪問者のブラウザ上で悪意のあるスクリプトを実行させる攻撃手法です。お問い合わせフォームやコメント欄などの入力環境、あるいはセキュリティの不十分なプラグインを介してJavaScriptなどのコードが埋め込まれます。

これにより、利用者のCookie情報や認証情報が窃取されたり、不正な操作が行われたりするリスクが生じます。管理者権限を持つユーザーが被害に遭うと、Webサイト全体の改ざんや不正アクセスのリスクも増大し、企業にとって深刻な被害につながります。

DoS/DDoS攻撃

DoS攻撃およびDDoS攻撃は、大量のアクセスやデータ処理要求をサーバーに送りつけ、Webサイトのサービス停止や遅延を引き起こす攻撃手法です。単一の送信元から行われるDoS攻撃に対し、複数の踏み台から一斉に仕掛けられるDDoS攻撃は通信元の特定が難しく、防御がより困難であるという特徴を持ちます。

CMSがこれらの攻撃を受けると、Webサイト停止による機会損失や、サーバーリソースの過剰消費に伴う他システムへの障害、対応コストの増大といった被害が生じます。

CMSの主なセキュリティリスクと被害事例

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CMSは便利なツールですが、セキュリティの隙を突かれると、企業の社会的信用や事業継続に深刻な影響を及ぼす可能性があります。

以下では、企業の担当者が警戒すべき4つのセキュリティリスクと、実際に起こりうる被害事例について詳しく解説します。

不正アクセス・情報漏洩

CMSの不正アクセスは、管理者権限の乗っ取りや脆弱な認証システムの悪用によって発生します。例えば、弱いパスワードや多要素認証の未導入、権限管理の不備などが主な原因です。また、プラグインやテーマの脆弱性を突かれるケースも多く見られます。

これにより情報漏洩が起こると、会員の個人情報や企業の機密データが外部に流出し、信用失墜や法的責任、さらにはビジネス停止のリスクが高まります。

2025年7月、体育器具・スポーツ用品メーカーの三英では、運用するCMSに対してパスワードの総当たり攻撃(ブルートフォースアタック)が行われ、パスワードを特定されて不正アクセスを許してしまいました。この結果、問い合わせフォームから寄せられていた顧客の氏名または会社名、住所、電話番号、メールアドレスなどの個人情報が外部に流出した可能性があることが判明しています。

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Webサイトの改ざん

Webサイトの改ざんとは、攻撃者がコンテンツや表示内容を不正に書き換える行為です。主な手口は、サーバーやシステムの設定不備をついた管理者アカウントの乗っ取りをはじめ、プラグインの脆弱性の悪用、SQLインジェクションやXSSなどの脆弱性攻撃などが挙げられます。

改ざんによる影響は企業の社会的信用の失墜にとどまらず、Webサイト訪問者へのマルウェア感染の誘発、検索エンジンからのペナルティによる検索順位の低下、詐欺ページへの悪用など、多岐にわたる二次被害を引き起こします。

2025年8月、東京外国語大学アジア・アフリカ言語文化研究所が運営するWebサイトで改ざん被害が発生しました。原因はウェブサイトを更新するCMSの脆弱性を利用した不正アクセスと判明し、該当サイトにアクセスするとオンラインカジノサイトに誘導される状態が作られていました。

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ランサムウェアの感染

ランサムウェアとは、システム内のファイルやデータを暗号化し、復号と引き換えに身代金を要求する悪意あるソフトウェアです。CMS運用においては、脆弱なプラグインの悪用、管理者アカウントの乗っ取り、サーバーの設定不備などを経由して感染が拡大します。

ひとたび感染すると、Webサイトの全面的な停止による業務遅延や機会損失、データの喪失といった被害をもたらします。

2024年6月、出版大手のKADOKAWAは、データセンター内のサーバーがランサムウェアを含む大規模なサイバー攻撃を受け、大規模なシステム障害が発生しました。攻撃を行った組織が保有情報を流出させたと主張し、実際に一部情報の漏洩が確認されています。

※本事例の侵入経路はデータセンター内サーバーへの攻撃であり、CMS自体の脆弱性が直接の原因と公表されているわけではありません。ただし、CMSの管理者アカウントが乗っ取られたり、CMSが稼働するサーバーの設定不備を突かれたりした場合も、同様にランサムウェアの侵入・拡散を許し、ここまでの規模の被害につながり得ることから、警戒すべき事例として紹介しています。

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サプライチェーン攻撃

サプライチェーン攻撃は、標的とする企業を直接狙うのではなく、その取引先や関連する外部組織を起点として間接的に侵害を試みる手法です。

CMS運用においてはプラグインをはじめ、Composerやnpmなどのパッケージ、更新サーバーが主な標的となります。攻撃者が開発元に不正アクセスし、悪意あるコードを組み込んだ正規のアップデートを配信させることで、それらを利用する多くの企業へ広範囲に被害を拡大させるという方法です。信頼されたルートを悪用するため発見が遅れやすく、大規模な情報漏洩やシステムダウンにつながるリスクがあります。

CMSの種類別にみるセキュリティ課題

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CMSは、構造や運用形態によってセキュリティリスクの傾向が異なり、講じるべき対策も大きく変わります。

主に3種類に大別されるシステム特性を理解した上で、それぞれに適した防御策を講じるために、各CMSに固有の課題を把握しましょう。

オープンソース型CMS

オープンソース型CMSは、ソースコードが一般に無償公開されており、高いカスタマイズ性と低コストでの導入が可能なシステムです。一方で、コードが公開されているため脆弱性が発見されやすく、サイバー攻撃の標的になりやすい構造的リスクを抱えています。

主な脆弱性の要因は、開発元の更新頻度や技術力にばらつきがある、プラグインやテーマなどの外部機能です。これらを導入したままアップデートを怠ると、既知の脆弱性が放置され、不正アクセスやWebサイト改ざんの侵入経路となります。

インストール型・商用パッケージ型CMS

インストール型・商用パッケージ型CMSは、企業向けにライセンス販売されることが多く、サポート体制やセキュリティ機能が充実している点が大きな特徴です。これらのCMSは、オンプレミス環境や専用サーバーにインストールして運用されることが多く、運用管理は自社のIT部門が担うため、セキュリティ対策の責任が企業側にあります。

このタイプのCMSには、アップデートの遅延やサーバー設定ミス、カスタマイズによる脆弱性の発生が主なリスクとして挙げられます。これらのリスクは、適切な運用管理とセキュリティ対策を講じることで軽減可能ですが、企業にとって継続的な注意が必要です。

クラウド型CMS

クラウド型CMSは、インフラやサーバーの運用管理を事業者が担うシステムです。自社での管理負担を軽減し、拡張性や可用性を活かした効率的なWebサイト運用を可能にします。

一方で、アカウントの乗っ取りや設定の誤りによる情報漏洩は懸念すべき事項です。クラウド環境は複数のユーザーが同じインフラを共有するため、アクセス権限の管理や多要素認証の導入が欠かせません。また、責任共有モデルとしてクラウド事業者のセキュリティ体制に依存する部分が大きいため、サービス提供者の信頼性や対応状況を常に把握しておくことも重要です。

今すぐ実施できるCMSのセキュリティ対策

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CMSを狙う脅威からWebサイトを守るには、実効性の高い防壁をすぐにでも整えることが重要です。

以下では、企業の担当者が取り組むべき4つの具体策について解説します。

バージョンアップとパッチ管理

CMSのバージョンアップとは、CMSの機能追加や改善だけでなく、既知の脆弱性を修正するパッチが含まれることが多い更新作業を指します。パッチ管理は、その中でも特にセキュリティに関わる修正を迅速に適用するプロセスであり、怠ると攻撃者に狙われる穴を残すことになります。

主な対応のポイントは、テスト環境での事前検証、自動化や通知設定の活用などです。また、診断ツールとの連携による状況把握や、作業履歴の管理、トラブル発生時の体制構築なども有効といえます。これらを優先的に実践することが重要です。

不要プラグインの削除と権限管理

プラグインはCMSの機能を拡張する便利なツールですが、多くのプラグインを無秩序にインストールすると、脆弱性が増え攻撃のリスクが高まります。不必要なプラグインはセキュリティホールとなりやすいため、定期的な見直しと削除が欠かせません。 また、権限管理でユーザーごとのロール権限を適切に設定し、必要以上のアクセス権限を与えないことが不正アクセスや情報漏洩を防ぐ鍵となります。特に管理者権限は強力であるため、付与は最小限に抑え、役割に応じた細かな権限設定を行うことが推奨されます。

TLS導入による通信の暗号化

TLS(一般にSSL/TLSとも呼ばれる)は、Webサイトとユーザー間のデータ通信を暗号化し、第三者による盗聴や改ざん、なりすまし、中間者攻撃を防ぐ技術です。会員情報などの個人データを扱うCMS運用において、通信経路の安全性を担保する基本要素となります。

導入時は信頼できる認証局から証明書を取得し、管理URLをはじめ、全ページのHTTPS化とリダイレクト設定を行いましょう。加えて、有効期限の管理およびCMS側での設定確認を確実に行うことが重要です。

WAF・IPSなど多層防御の構築

WAF(Webアプリケーションファイアウォール)やIPS(侵入防止システム)を活用した多層防御の構築は、単一の対策では防げない多様な攻撃パターンに対応し、CMSの防御力を高める手段です。

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WAFはHTTP/HTTPSトラフィックを監視し、CMSおよびプラグインのSQLインジェクションや、XSSなどの不正リクエストの検知・遮断を試みます。一方、IPSはネットワークレベルで異常な挙動を検知し、侵入の防御を支援します。導入時は環境に応じた選定や設定の最適化、ログ監視が必要であり、バージョンアップなど他の基本対策と組み合わせることが効果的です。

定期バックアップと復旧計画

CMSの攻撃や障害によりデータが消失した場合でも、バックアップがあれば迅速にWebサイトを復旧でき、企業の信頼維持や業務継続に大きく寄与します。

バックアップはCMS本体、データベース、プラグイン・テーマのファイルなど、Webサイト運営に必要な全ての要素を対象に行うことが基本です。主なバックアップ方式は以下の3種類で、リスクに応じて適切に選択・組み合わせることが推奨されます。

バックアップの種類 概要 メリット 注意点
フルバックアップ CMSの全データとファイルを丸ごと保存 復旧時の手間が少なく迅速 保存容量が大きくなる傾向がある
差分バックアップ 前回のバックアップ以降の変更分のみを保存 保存容量の節約と効率的な運用が可能 復旧時に複数の差分ファイルが必要
増分バックアップ 直前のバックアップ以降の変更分だけ保存 より容量節約が可能 復旧手順が複雑になることがある

バックアップデータは、安全な場所に保管し、物理的な災害や不正アクセスによるリスクを回避するために複数拠点で保管しましょう。さらに、定期的に復旧訓練を実施することで、実際の緊急時にスムーズかつ迅速な対応が可能となり、運用上のリスクを減らせます。

セキュリティ対策に優れたCMSを選ぶ基準

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CMSの選定段階でセキュリティ性能を考慮することは、将来的な脆弱性リスクや運用コストを抑える上で重要です。

以下では、企業の担当者が製品選定プロセスで確認すべき、4つの重要な選定基準を解説します。

定期的なアップデートの有無

CMSのセキュリティ対策において、定期的なアップデートの実施は基本中の基本です。CMS本体やプラグイン、テーマには日々新たな脆弱性が発見されており、その都度、開発者からセキュリティパッチが提供されています。

これらのアップデートを迅速かつ確実に適用することが、サイバー攻撃のリスクを抑え、安全な運用を維持するために必要です。

セキュリティ機能の充実度

CMSを選ぶ際に重視すべきポイントの一つが、標準搭載またはオプションで提供されるセキュリティ機能の充実度です。これらの機能は、CMS自体の脆弱性対策だけでなく、運用段階でのリスク軽減に大きく寄与します。

以下の表に、上記で述べたほかに主要なセキュリティ機能とその役割、導入による効果をまとめました。

セキュリティ機能 役割・説明
多要素認証(MFA) 管理者やユーザーのログイン時に複数の認証要素を要求し、不正ログインを防止する。
ログ管理・監視機能 操作ログやアクセスログを記録・監視し、不審な活動を早期に検知する。
セキュリティポリシー設定 パスワード強度やセッション管理などのセキュリティルールをCMS内で統制する。
自動脆弱性診断機能 CMSやプラグインの脆弱性を定期的に自動検査し、問題を早期発見する。
セキュリティ通知機能 脆弱性情報や攻撃検知時に、管理者までリアルタイムで通知する。

CMS選定時には、これらのセキュリティ機能の有無や使い勝手を比較し、自社のセキュリティポリシーや運用体制に最適な製品を選ぶことが、長期的な安全運用につながります。

権限管理の柔軟性

CMSの安全な運用において、特に多人数が関わる企業環境では、権限の過剰付与が不正操作や情報漏洩の原因となるため、柔軟かつ厳格な管理が求められます。

さらに、IPアドレス制限といった細かな制限を行う、ユーザーの役割変更や退職時に権限を速やかに見直すなど、きめ細かな対応を行うことで、安全で信頼性の高いCMS運用の基盤が保たれます。

コミュニティやベンダーサポート体制

CMSの選定において、コミュニティやベンダーのサポート体制も考慮すべき要素となります。オープンソース型は活発なコミュニティを通じて脆弱性情報の共有や問題解決の手助けが得られ、商用パッケージ型やクラウド型はベンダーによる公式サポートにより緊急時も含めた迅速なセキュリティ対応が可能です。

また、セキュリティアップデートや新機能の導入に関する、詳細なドキュメントやガイドラインが提供されていることも安定した運用に貢献します。

まとめ:適切なCMSセキュリティ対策は企業の信頼を守る

CMSのセキュリティ対策は、企業のWebサイトが安心して運用される上で必要なものです。情報漏洩やコンテンツ改ざんといったトラブルを防ぐために、日々の基本的な対策はすぐに実施すべきです。また、セキュリティ機能が充実したCMSの選定も重要であり、定期的な更新やサポート体制の整った製品を選ぶことが欠かせません。

これからCMSを利用する方や、すでに運用中でセキュリティを強化したい方は、ぜひ本記事で紹介した対策を参考にしてください。EWMでは、CMS構築によるWebサイトの立ち上げから、セキュリティ対策の提案、保守運用まで一貫した対応が可能です。Web運用のパートナーをお探しの方は、ぜひお問い合わせください。

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